シティバンクのロゴ。2025年12月撮影。REUTERS/Dado Ruvic
［１３日 ロイター］ – 米金融大手シティグループは１３日、世界経済は過去に比べ石油価格高騰への耐性が向上しているとの分析を公表した。原油価格が１バレル＝約１００ドルで推移しても、成長率は鈍化しながらもプラス成長を維持できる見込み。数カ月にわたり原油価格が約１１０ドルで推移するとの厳しいシナリオでは、成長率は２％を下回り、景気後退リスクが高まる可能性があるとした。
湾岸産油国を結ぶ輸送の要衝ホルムズ海峡の封鎖が長期化した場合、備蓄の放出や他の地域で増産を行っても、１日当たり数百万バレルの供給不足に陥る恐れがあるとされる。シティは、こうしたショックは世界経済、エネルギーを輸入で賄うアジア諸国により大きな逆風となりかねないとする一方、新型コロナウイルス禍やロシアによるウクライナ侵攻、急ピッチでの金融引き締め、米関税措置による貿易の混乱に対処してきたことを挙げ、「世界経済のショックに対する適応力や柔軟性、調整力は高まっている」と指摘した。
世界経済の回復力は政策支援よりも、企業によるサプライチェーン（供給網）や価格の見直し、家計の支出抑制や省エネといった民間部門の適応能力に左右される部分が大きくなっている。シティは、企業や家計の対応力が高まっていると指摘。ショックの規模が１０、２０年前よりもより大きい場合に、景気後退につながる可能性があるとの見解を示した。
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