クボタのコンパクト電動トラクター「LXe-261」（出所： 共同通信）
欧州や中国では、自動車以外のモビリティも電動化が進んでいる。本連載の記事「急速に進む欧州、中国の建設機械電動化に対して日本はどう対応するべきか？」では、建設機械の電動化の動きについて紹介した。今回は続編として「農業機械」に焦点を当てる。先行する欧州や中国の現状と課題、それらを踏まえた日本の農業機械産業が取るべき方針について、世界初の量産型電気自動車「i-MiEV」（アイ・ミーブ）の開発責任者・和田憲一郎氏が解説する。
農業機械電動化の歴史
建設機械と農業機械の電動化には、環境規制など似ている点もあるが、異なっている点もある。そこで以下では、先行する欧州および中国における農業機械の電動化の進展状況を概観し、日本の農業機械産業はどのように電動化に対応すべきか、筆者の考えを述べてみたい。
日本における農業機械の電動化の歴史をひもとくと、電気自動車(BEV)の普及が先行しており、農業機械の電動化は比較的新しい。2010年頃よりBEV量産が本格化すると、それに伴いリチウムイオン電池の技術革新が進展し、農業分野においても電動化への関心が高まった。この潮流の背景には、地球環境問題への対応や農業従事者の減少といった社会的課題が存在する。
こうした状況の中、国内農業機械メーカーであるクボタやヤンマーは、電動トラクターや電動草刈機の開発に着手し、技術的な検証を重ねてきた。特にクボタは、2023年に電動トラクター「LXe-261」を欧州の自治体向けにレンタル方式で提供することを発表した。これは事実上、日系農業機械メーカーとして初の電動農業機械の本格的な市場投入と位置付けられる。
一方、海外における電動農業機械の歴史は、国内に比して古い起源を有する。1894年、ドイツのジマーマン（Zimmermann）は、世界初とされる電動農業機械である自走式プラウ（鋤）を開発した。この機械はバッテリーを動力源とするものではなく、地上設備から電力をケーブルで供給する方式を採用していた。
この技術革新を契機として、イギリスや他地域でも同様のケーブル式電動農業機械の試作および限定的導入が行われた。当時はバッテリー技術が未成熟であり、実用化に向けた開発には依然として高い技術障壁が存在していた。
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