ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2025.07.16 10:14

韓国大企業の20代の社員の割合が2年間で25%から21%に急落したことがわかった。

企業データ研究所のCEOスコアは16日、売上額基準で韓国100大企業のうち2025年の持続可能経営報告書を公示した67社を対象に2022~2024年の年齢帯別社員数と割合を調査した結果を公開した。

これら企業の20代の社員の割合は2022年の24.8%から2023年が22.7%、2024年が21.0%と2年で3.8ポイント減少した。社員数で見れば2022年の29万1235人から、2023年が26万4091人、2024年が24万3737人で、2年で4万7498人減った。

調査対象大企業の半数を超える38社で20代の社員が減った。これに対し30代以上の社員数は2022年の88万747人から、2024年には91万5979人と3万5232人増えた。

企業別では、2022年と2024年を比較した結果サムスンディスプレーの20代の割合が43.8%から28.4%に15.4ポイント減り下落幅が最も大きかった。

続けてSKオンが12.3ポイント、LGイノテックが8.9ポイント、SKハイニックスが8.8ポイント、サムスンSDIが7.9ポイント、ネイバーが7.1ポイント、サムスン電子が6.6ポイント、ハンファソリューションが6.4ポイント、サムスン電機が5.9ポイント、LGディスプレーが5.6ポイント減った。

これに対しハンファエアロスペースは最近の防衛産業の好調を受け20代の割合が7.5%から15.8%に8.3ポイント急増した。

次いで増加幅が大きい企業はLXインターナショナルの6.7ポイント、SKエネルギーの5.3ポイント、サムスンE&Aの5.2ポイント、エスオイルの4.7ポイント、現代製鉄の4.6ポイント、現代グロービスの4.2ポイント、SKジオセントリックの3.7ポイント、斗山エナビリティの3.7ポイント、ハンオンシステムの3.4ポイントなどだった。

4大グループのうち売り上げが最も大きい代表企業を見ると、サムスン電子は20代の割合が2022年の30.8%から2024年は24.2%に減少した。SKハイニックスは29.6%から20.8%と下落幅が目立った。

これに対し現代自動車は20.8%から21.8%、LGエレクトロニクスは17.0%から18.0%に20代の割合を増やした。

CEOスコアのチョ・ウォンマン代表は「経済的不確実性が大きくなった状況で企業が新入公開採用を全面廃止または縮小したり随時採用に転換したりし、経験者を好む傾向が大きく影響を及ぼしたようだ」と話した。

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