掲載日
2025年5月28日
アスレジャーブランド「Tala」の成長はここ数年とどまるところを知らないように見えますが、アメリカでの展開は今のところ後手に回らざるを得ないようです。ドナルド・トランプ米大統領が課した関税を受け、アメリカ市場の拡大に向けた500万ポンドの投資は現在凍結中です。
Tala
タイムズ紙によると、CEOのモーガン・フォウルズと創業者のグレース・ビバリーは、「取引の障害」を理由に、米国内のウェブストアからほとんどの商品を撤去することを決めたとのことです。
しかし、米国市場の重要性を考えると、こうした障害が続けば、関税賦課の急先鋒である中国とベトナムからの生産シフトを余儀なくされる可能性があります。
フォウルズ氏は同紙に対し、ウェブサイトから商品を削除したのは、関税の突然の変更により注文が税関で遅れ、買い物客が予期せぬ手数料を支払わなければならなくなる可能性があるためだと説明しました。
彼女はこう語っています。「サイトから商品を撤去しなければならなかったときは、本当にがっかりしました。私たちが一番恐れていたのは、顧客がとんでもない関税の請求に見舞われ、商品が税関で立ち往生し、二度と私たちと買い物をしたくなくなることでした」。
前述したように、Talaのこれまでのストーリーは、2019年に設立されて以来、終わりなき進歩の一つであったようです。昨年の資金調達ラウンドで500万ポンドを調達し、アメリカでの事業規模を拡大し、ローカライズされたアメリカのウェブサイトを開設し、フルフィルメント・ネットワークを構築し、アメリカの消費者へのマーケティングに投資しました。
フォウルズ氏はまた、「解決策があるとそれなりに楽観視している」としながらも、その間に「オンラインに戻るために何ができるかを考えなければならない」と語っています。
その他では、特に国内市場において成長ストーリーは途切れることなく続いています。同社はドバイ・モールでの展開やアンソロポロジーとの実店舗提携に続き、ロンドンのカーナビーストリートに初の直営店をオープンしました。
フォウルズ氏は、「人々は、店舗の中にいてブランドに浸るという体験が大好きです」としながらも、「特にイギリスとアメリカでは。特にイギリスとアメリカはそうです」と述べています。
また、「eコマースのトップブランドから、実店舗を構える有力な小売業者へと変貌を遂げるという決断において、お客様にブランドに浸っていただくことは常に重要な要素でした。店舗をオープンするのであれば、外観や雰囲気から体験そのものに至るまで、タラらしさを感じられるものでなければなりませんでした。私たちの旗艦店は、単なるショッピングスポットではありません。私たちのブランドを戦略的に拡張するものであり、私たちのコミュニティとより有意義な方法で、直接関わるための方法なのです。消費者の買い物習慣は常に進化していますが、私たちの顧客は、実店舗が依然としてつながりを生み出す強力なチャネルであることを明らかにしています。」と付け加えました。