南海トラフ地震の「臨時情報」が出た場合、どのような行動が求められるか、巨大な地図を使ったワークショップが開かれました。
名古屋市の愛知県体育館で行われたワークショップには、国や自治体の防災担当者らが参加し、南海トラフ地震の臨時情報が出された場合の、対応を確認しました。
臨時情報のうち、「巨大地震警戒」の情報は、南海トラフ地震の震源域の一部で、マグニチュード８以上の地震が起きた場合に気象庁が発表します。
巨大地震が起きた時、避難が間に合わない沿岸部の、「事前避難対象地域」では、最初の地震による津波警報などが解除されても、１週間程度の事前避難が呼びかけられることから、広域にわたってどのような対応が必要か、巨大な地図で考えました。
また、大津波警報が発表された際に、ＣＢＣテレビなど、名古屋の民放４社が、ヘリコプターからの映像を共有する、「名古屋モデル」の取り組みも紹介されました。
（名古屋大学 福和伸夫教授）
「今このタイミングで多くの人に（臨時情報）の活かし方を考えていただき、現状の仕組みに課題があれば、修正していただくステップとして活用していただきたい」
ワークショップの様子は、今後、中部地方整備局のホームページで公開されます。
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1 Comment
防波堤でも作ったら？💩人工的にプレートを破壊したら？💩