【今週の労務書】これからの人手不足にどう立ち向かえばよいのか　阿部 正浩、パーソル総合研究所 編 | レビュー

就業者増加も時間で不足

　本書は、今後10年で人手不足がどの程度深刻化するかを予測、解決策を示した。中央大学とパーソル総合研究所の共同研究の結果に基づく。

　2035年の日本の労働力不足は、時間（マン・アワー）単位で１日当たり1775万時間となり、現在の1.8倍に上るという。一方、就業者数自体は約400万人弱増加するものの、新たに労働参画するのは高齢者や外国人などで、フルタイム勤務に制約があったり前提としていなかったりする労働者であるとする。

　解決策として、たとえば高齢者に一層の能力発揮を促せば、593万時間の労働力が新たに提供されると推計。企業には高齢者に期待する業務を明確化する役割再設計などが必要とした。

（阿部 正浩、パーソル総合研究所 編、金融財政事情研究会 刊、税込2200円）