4月6日の日経平均株価は、前日比290.19円高の53,413.68円で取引を終えました。イランと米・イスラエルの軍事衝突を巡って、イラン・米の停戦協議に関する報道が伝わったことから、戦争終結に期待した海外短期筋の買いが指数を押し上げた模様です。また、実質的な封鎖が続くホルムズ海峡について、開放に向けた動きが出ていることも投資家心理の改善に寄与しました。
一方、市場には投資家が懸念する「売り材料」もくすぶっています。それは、エネルギーの供給不足を背景とした企業業績への不透明感です。中東のエネルギー施設が攻撃されており、仮に停戦協議が進展しても共有網の復旧には時間がかかるとの見方から、企業の業績への影響を不安視する投資家は多いとみられています。
こうしたなか、この日の日経平均株価は一時900円超上昇したものの、戻り待ちとみられる売りに押されて上昇幅を縮小させました。日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がりが110銘柄、値下がりが114銘柄、変わらずが1銘柄となっています。
日経平均株価の寄与度上位は、アドバンテスト〈6857〉、ファーストリテイリング〈9983〉、ソフトバンクグループ〈9984〉、イビデン〈4062〉、キオクシアホールディングス〈285A〉となり日経平均を押し上げた一方、寄与度下位は、ダイキン工業〈6367〉、豊田通商〈8015〉、三菱商事〈8058〉、ソニー〈6758〉、東京エレクトロン〈8035〉となりました。
また、東証プライム市場の売買高は16億5,100万株、売買代金は5兆2,740.15億円となり、前日と比べて増加したものの低調な商いでした。
業種別では、海運業、非鉄金属、精密機器、銀行業、小売業などが上昇した一方、鉱業、電気・ガス業、空運業、陸運業、卸売業などが下落しました。
東証プライム市場の個別銘柄の上昇率は、1位がブイキューブ〈3681〉で+20円（+42.55％）の67円、2位がさくらインターネット〈3778〉で+503円（+16.95％）の3,470円、3位がGMOインターネット〈4784〉で+65円（+8.87％）の798円となりました。
一方下落率は、1位がアステリア〈3853〉で-167円（-10.58％）の1,411円、2位がジャパンディスプレイ〈6740〉で-8円（-8.70％）の84円、3位がARCHION〈543A〉で-44円（-8.48％）の475円で取引を終えました。
なお、年初来高値を更新したのは66銘柄、年初来安値を更新したのは13銘柄でした。
THE GOLD ONLINE編集部