一般社団法人日本睡眠協会、一般社団法人睡眠ヘルスケア協議会、Sleep Network Hub「ZAKONE」の睡眠関連3団体は、2026年12月9日〜11日に東京ビッグサイト 有明GYM-EXで開催される「Wellness Tokyo 2026」に合同ブースを出展する。最終日の12月11日(金)には「睡眠カンファレンス」を開催し、「睡眠障害」の診療科名標榜や睡眠製品・サービスの品質、日本発の睡眠ソリューションの世界展開をテーマに講演とパネルディスカッションを行う。

医療の入口明確化と睡眠市場を議論

基調講演には、日本睡眠学会理事長で久留米大学 理事長・学長の内村直尚氏が登壇する。内村氏は「睡眠障害」の診療科名標榜の実現に尽力した。

2026年6月1日の改正医療法施行令の施行により、「睡眠障害」が診療科名として標榜可能となった。日本睡眠学会は、国民の5人に1人が睡眠に悩みを抱える一方、受診率は約14%にとどまるとして、標榜化を重要な目標に掲げてきた。

カンファレンスでは、標榜解禁で生まれる事業機会、睡眠製品・サービスの品質担保、世界市場への展開をテーマに、企業・団体の関係者が講演とパネルディスカッションを行う。

カンファレンスは12月11日に開催

「睡眠カンファレンス@Wellness Tokyo 2026」は12月11日(金)12:30〜16:30、東京ビッグサイト 有明GYM-EXのWellness Tokyo 2026会場内「セミナー会場B」で開かれる。参加は無料で、事前登録制。

プログラムは次の通り。プログラム・登壇者は変更となる場合がある。

12:30–13:00 基調講演:内村 直尚 氏(日本睡眠学会 理事長、日本睡眠協会 理事長、久留米大学 理事長・学長)13:15–13:45 講演1「医療機関での『睡眠障害』標榜で何が変わるのか〜民間企業にどのような事業機会が顕在化するのか〜」:宮原 禎 氏(日本睡眠協会 事務局長、株式会社ACCELStars 代表取締役CEO)14:00–14:30 講演2「睡眠サービス・製品の品質をどう担保するか〜スリープサポート認証制度と二国間相互認証の展望〜」:舟山 健太 氏(睡眠ヘルスケア協議会 認証制度検討委員会/自主基準委員会 委員長、株式会社TENTIAL 執行役員CRO イノベーション本部 本部長)14:45–15:15 講演3「睡眠課題の解決と事業者連携〜推定100兆円の世界睡眠市場に如何にして挑んでいくか〜日本の睡眠製品開発の盛り上がりのポイントと今後の国内外に向けた展開について〜」:梅田 貴大 氏(株式会社NTT DXパートナー/Sleep Network Hub ZAKONEプロデューサー)15:45–16:30 パネルディスカッション「つくる人が語る、睡眠ビジネスのこれから〜参入・こだわり・世界へ〜」。パネリストは堀 清貴 氏(株式会社ジンズ 新規事業本部株式会社ジンズ メディカル戦略本部 副本部長)、市場 智久 氏(花王株式会社 ヒューマンヘルスケア研究所 研究員、睡眠ヘルスケア協議会 理事)、渡邉 達彦 氏(株式会社SOXAI 代表取締役社長)。モデレーターは梅田 貴大 氏(株式会社NTT DXパートナー/Sleep Network Hub ZAKONE プロデューサー)。

事前登録は https://wellnesstokyo2026.reg.tsoint.jp/ja/client-register で受け付ける。

会期中は3団体の合同ブースも

会期中の3日間、「睡眠・リカバリーゾーン」内に3団体の合同ブースを設ける。各団体の取り組みやスリープサポート認証制度、会員企業の睡眠関連製品・サービスを紹介する。同ゾーンには、睡眠改善機器・スマートリング、高機能マットレス・寝具、リカバリーウェアなどの製品・サービスが集まる。

4者は、カンファレンスと合同ブースを起点に、睡眠に関わる企業・団体が科学的知見を共有し、連携しながら市場を育てる場を「Wellness Tokyo」に継続して設けることを目指すとしている。

Wellness Tokyo 2026の開催概要

「Wellness Tokyo 2026」は、コンディショニング・リカバリー産業に関する製品・サービス・食品専門展。2026年12月9日(水)〜11日(金)10:00〜17:00、東京ビッグサイト 有明GYM-EXで開催される。主催はTSO International株式会社。規模は出展200社・団体、来場者22,000名(予定)。

入場は公式サイトでの事前登録制で、商談・イベント参加を目的としない方は入場料2,000円。公式サイトは https://wellnesstokyo.com 。

本記事は一般社団法人日本睡眠協会、一般社団法人睡眠ヘルスケア協議会、Sleep Network Hub「ZAKONE」、Wellness Tokyo 2026 事務局(TSO International株式会社)の発表をもとに作成。

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