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Shiba Inuが長期目標として語られてきた0.01ドルに到達する可能性について、足元の供給構造を踏まえると実現は難しいとの分析が出た。流通量が極めて大きく、0.01ドルに達した場合の時価総額が暗号資産市場全体の規模を大幅に上回るためだ。
ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」が21日（現地時間）に報じたところによると、シマンスキー氏はShiba Inuの価格見通しを分析し、最大の障壁として供給量と時価総額を挙げた。
論点の中心は流通供給量の大きさにある。同氏は、Shiba Inuがいまだ1セント未満の価格帯にとどまっている主因として、膨大な流通量を指摘した。
Shiba Inuの価格は足元で約0.000006020ドル、時価総額は約35億4000万ドル。流通量は約589兆1600億枚に上る。
この流通量を前提にShiba Inuが0.01ドルまで上昇した場合、時価総額は約5兆8900億ドルに達する計算となる。これは暗号資産市場全体の規模である約2兆5500億ドルや、ビットコインの時価総額約1兆5000億ドルを大きく上回る水準で、0.01ドル到達が非現実的とみられる主因になっている。
もっとも、同氏はShiba Inuの上昇余地そのものを否定していない。強気相場では過去に急騰した実績があり、熱量の高いコミュニティが需要を下支えしているためだ。
ただ、次の強気相場で高いリターンを記録する可能性があるとしても、現状の条件下で0.01ドルに届く可能性は低いと評価した。期待感だけで供給構造の制約を覆すのは難しいとの見方だ。
Shiba Inuの0.01ドル観測は、2021年に過去最高値の0.00008845ドルを付けた後に広がった。ローンチから1年で急騰したことが、長期的な上値目標への期待を押し上げた。
マーケティング責任者のルーシー氏らによる強気見通しも、コミュニティの楽観論を支えた。Shiba Inuは14カ月で1億5000万％超上昇し、市場の注目を集めた経緯がある。
一方で、当時の急騰を支えた条件は足元で弱まっているとの指摘もある。コミュニティ主導の勢いは、初期投資家が新たな投資機会に移るなかで以前ほど強くなく、残った参加者の間でも直近の値動きに対する疲れが広がっているという。
現在のトークンバーン（焼却）のペースについても、過去と比べると市場の関心を集めたり、価格を下支えしたりする効果は限定的とみられている。
背景には、2021年にイーサリアム共同創業者のビタリック・ブテリン氏が主導した大規模なトークンバーンがある。当時の焼却と巨額寄付はShiba Inuの認知拡大に決定的な役割を果たしたが、足元の焼却は当時ほどの注目を集めていないという。
エコシステム全体を巡る懸念もくすぶる。批判的な見方としては、チーム内の不和を懸念する声のほか、Shiba Inu本体よりも他プロジェクトの拡張が優先されている点、数十億ドル規模の資産を扱いながら運営チームの匿名性が維持されている点などが挙がっている。
こうした要素は、大規模な資金流入を妨げる要因になり得る。
このため市場の見方は分かれている。強気相場が再来すれば、ミームコイン特有の急騰が再び起きるとの期待は残る一方、0.01ドルという目標は供給構造と必要資金の規模を踏まえると、依然として極めてハードルが高いと受け止められている。
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