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犬の飼育は、心血管疾患、糖尿病、喘息における有益な効果が示されている。しかし、主要な死因であるがんについては、犬の飼育が発症や生存率に及ぼす影響は十分に検討されていない。ドイツ・Ｆｒｅｉｅ Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔäｔ ＢｅｒｌｉｎのＲｏｂｅｒｔ Ｐｒｅｉｓｓｎｅｒ氏らは、がんサバイバーを対象に犬の飼育と生存率との関連を検討する後ろ向きマッチドコホート研究を実施。その結果、犬の非飼育者と比べ 飼育者では５年全死亡（ＯＳ）が有意に高く、犬の飼育により５年累積死亡リスクは６４％低下した と、Ｓｃｉ Ｒｅｐ（ ２０２６；１６：７１７１ ）に報告した。（関連記事「 犬の飼い主は心血管リスクが低い 」）
ＴｒｉＮｅｔＸ 登録の入院がん患者から各群２万７，６３１例を選出して比較
近年、ペットとしての犬の飼育は、がん患者の長期生存における潜在的な保護因子として注目されつつある。最新の疫学調査では、伴侶動物の健康効果に対する社会的関心の高まりを反映して、米国の家庭における犬の飼育率は２０１２年の３７．５％から２０２４年には４５．５％へと上昇している。犬の飼育は、軽度の身体活動の促進、孤独感および社会的孤立の軽減、不安や抑うつ症状の緩和など、さまざまな機序を通じて飼い主の健康を向上させることが示唆されている。
Ｐｒｅｉｓｓｎｅｒ氏らは今回、「がんサバイバーでは、犬に接触していない者と比べ飼育者で５年生存率が高く、犬の飼育は死亡リスクの低下に関連する」との仮説を立て、傾向スコアマッチングを用いた後ろ向きコホート研究を行って検証した。
世界最大規模のリアルワールド連合型データベースＴｒｉＮｅｔＸに登録された入院がん患者（国際疾病分類第１０版コード：Ｃ００－Ｄ４９）から、犬の非飼育者（対照群）６０１万９５２例と飼育者（飼育群）２万９，４９０例を抽出。傾向スコアマッチングにより、各群２万７，６３１例（平均年齢５２．２±２１．２歳、女性６０．８％）を選出した。
主要評価項目は５年ＯＳとし、リスク差（ＲＤ）、リスク比（ＲＲ）を算出。Ｋａｐｌａｎ－Ｍｅｉｅｒ法を用いた生存分析も実施し、犬の飼育が死亡リスクに及ぼす影響についてＣｏｘ比例ハザード回帰モデルを適用してハザード比（ＨＲ）を算出した。
５年死亡率は９．６％ｖｓ．４．２％
解析の結果、５年死亡率は対照群の９．６％（２，６４６例）に対し、 飼育群では４．２％（１，１６４例）と有意に低かった （ＲＤ ５．４％ポイント、９５％ＣＩ ４．９～５．９％ポイント、Ｐ＜０．００１）。５年死亡リスクは対照群と比べ、 飼育群で有意に５６％低かった （ＲＲ ０．４４０、９５％ＣＩ ０．４１１～０．４７０）。
Ｋａｐｌａｎ－Ｍｅｉｅｒ生存曲線を見ると、 ５年累積生存率は対照群の８７．１２％に対し、飼育群では９４．８９％と有意に高かった （χ２＝９１３．７８７、 図 ）。生存分析の結果、５年累積死亡リスクは対照群と比べ、 飼育群で有意に６４％低かった （ＨＲ ０．３６１、９５％ＣＩ ０．３３７～０．３８６、全てＰ＜０．００１）
図．Ｋａｐｌａｎ－Ｍｅｉｅｒ曲線
（Ｓｃｉ Ｒｅｐ ２０２６；１６：７１７１）
散歩による持続的な身体活動、無条件の伴侶関係などが保護的に作用か
がんサバイバーに対する犬の飼育による保護効果の機序について、Ｐｒｅｉｓｓｎｅｒ氏らは〈１〉犬の散歩が日常の軽度身体活動を有意に増加させ、 持続的な身体活動が心肺機能の改善や筋萎縮の抑制に寄与してＱＯＬや生存転帰に好影響 を及ぼす、〈２〉ペットがもたらす無条件の伴侶関係および情緒的支援・動機付けは、 孤独感や社会的孤立を軽減して疾病に対するより前向きな姿勢を促す 、〈３〉犬の飼育は 腸内細菌叢の変化を介して飼い主の生存転帰に影響を及ぼす －可能性を指摘。
同氏らは研究の限界として、後ろ向き観察研究であり因果関係を直接推論することはできない、犬の飼育に関する詳細な情報は入手していない点などを挙げた上で、「大規模マッチドコホート研究により、犬の飼育ががんサバイバーの生存改善に寄与しうる保護因子であるという疫学的エビデンスを初めて提示した。ペットとの共生は、包括的ながん医療における有用な補完的要素として患者の予後およびＱＯＬの向上に資する可能性がある」と結論している。（編集部・関根雄人）