組織委員会は東京パラリンピックに海外から参加する大会関係者に対して、14日間の隔離期間のあとに追加的な行動制限を検討していることを明らかにしました。
組織委員会やIPC(国際パラリンピック委員会)は、24日の開会式を前に21日に初めて会見を開き、新型コロナウイルスや暑さ対策などについて説明しました。
感染の急激な拡大を受け、海外から来るメディアなどの大会関係者に対して、14日間の隔離期間の後に追加的な行動制限を検討していることを発表しました。
具体的な措置については早急に決めるとしています。
また、オリンピックの期間中に熱中症が疑われる選手や大会関係者が合わせて150人いたことを明らかにしました。
救急搬送されたのは8人で、このうち選手は6人いたということです。
組織委員会は、パラリンピックの暑さ対策について「体温調節が難しい選手もいるので、適切な対応をしていきたい」としています。
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