橋本聖子新会長のもとで女性理事を大幅に増やす方針です。その顔ぶれとは。
2日午後に始まった東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の理事会。狙いは女性理事率のアップです。
東京でのオリンピック開幕まで約5カ月。2日、茨城県では追加の聖火ランナーとして鹿島アントラーズのジーコさんらが新たに発表されるなど数々の準備が始まる一方、ボランティアや聖火ランナーの辞退、さらには観客の有無など、課題も山積しています。
それでも森喜朗前会長の女性蔑視とも取れる発言が引き金となって生まれ変わった大会組織委員会、まず変えたいのは理事会そのものの形です。
大会組織委員会・橋本会長：「組織委員会での女性の比率を40％にする」
組織委員会の理事は現在、34人。そのうち女性は元体操選手の田中理恵さんや写真家で映画監督の蜷川実花さんら7人で、割合は約20％となっています。理事会は「理事は35人」となっている定款を変更したうえで、新たな女性理事の登用を検討しています。
例えば、新たに11人の女性理事が加われば割合は40％となり、目標達成となります。3日にはリモート形式でIOC（国際オリンピック委員会）のバッハ会長や小池都知事らと5者協議が開かれる予定です。
果たして、新たな組織委員会の方向性についてもアピールできるのでしょうか。
[テレ朝ｎｅｗｓ] https://news.tv-asahi.co.jp
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