写真は2025年11月、独デュイスブルクの鉄鋼工場で撮影。REUTERS/Leon Kuegeler
[ロンドン ２４日 ロイター] – Ｓ＆Ｐグローバルがまとめた３月のユーロ圏のＨＣＯＢ総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は５０．５となり、前月の５１．９から低下し、１０カ月ぶりの低水準を記録した。ロイターがまとめた予想の５１．０も下回った。
中東紛争を受けて投入コストが約３年ぶりの高水準に達し、２０２２年半ば以来最悪のサプライチェーンの混乱を引き起こした。景気拡大・縮小の節目である５０は１５カ月連続で上回った。
需要の主要な指標である新規受注が、サービス部門の低迷を背景に８カ月ぶりに減少。製造業の受注は拡大を続けたものの、同部門の生産指数は前月の５１．９から５１．７に低下した。
製造業価格指数は５８．０から６８．６に急伸した一方、納期指数は４７．３から４０．９に急低下した。
Ｓ＆Ｐグローバル・マーケット・インテリジェンスのチーフビジネスエコノミスト、クリス・ウィリアムソン氏は「中東紛争が物価を急騰させ、成長を抑制しており、ユーロ圏ＰＭＩ速報はスタグフレーションの警鐘を鳴らしている」と述べた。
全体の投入コストは２３年２月以来で最も速いペースで急騰、製造業とサービス業の双方がより深刻なインフレに直面している。エネルギー価格の高騰や紛争によるサプライチェーンの逼迫を背景に、コスト上昇は製造業でより顕著だった。
コメルツ銀行のエコノミスト、ヴィンセント・スタマー氏は「イラン戦争の影響が出始めている。特にサービス部門が不確実性の打撃を受けている」と述べた。
今回のＰＭＩはユーロ圏の域内総生産（ＧＤＰ）成長率が３月に四半期ベースで０．１％未満に減速したことを示唆。先行指標は今後数カ月の景気低迷リスクの高まりを示している。
国別では、ドイツが比較的堅調だった一方で、フランスなど他の主要国がより大きな影響を受けたことを示している。
キャピタル・エコノミクスのジャック・アレン・レイノルズ氏は「エネルギー価格上昇による経済への影響は早期に現れる可能性がある。現時点では経済は縮小ではなく停滞する見通しだが、リスクは上下双方にある」と述べた。
ＩＮＧのエコノミスト、バート・コリジン氏は「ユーロ圏の脆弱性が再び露呈した。エネルギー集約型産業にとって回復が困難になることを示し、全体的な生産に大きな影響を与えるだろう」と述べた。
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