３月６日、来週の外為市場では、イラン紛争が長期化するかが最大の焦点となりそうだ。写真は２０１６年１月撮影（２０２６年 ロイター／Jason Lee）
［東京 ６日 ロイター］ – 来週の外為市場では、イラン紛争が長期化するかが最大の焦点となりそうだ。特にドル／円相場は原油などエネルギー価格に連れて上下する値動きが鮮明となっており、今後の市況に関心を寄せる声が聞かれる。米国では複数の指標が予定されており、利下げ見通しの変化も注目される。
予想レンジはドルが１５５．５０─１５９．５０円、ユーロが１．１４５０─１．１７５０ドル。
エネルギー価格の高騰は米国の家計にとっても深刻で、価格の動向は「（政権への）支持率と逆相関」（ニッセイ基礎研究所の上野剛志・主席エコノミスト）する面がある。トランプ米大統領自身が価格抑制へどのような措置に乗り出すかや、市場の反応にも目配りが必要となる。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の月報が公表される可能性があり、需給に対するイラン情勢の影響に言及があるかも注目となる。
ドル／円の上値では介入警戒感もくすぶっている。「有事のドル買い主導で介入は困難との見方も出ているが、レートチェックや実際に介入が行われる可能性も否定できない」（上田東短フォレックスの阪井勇蔵・営業企画室室長）との声が聞かれる。
１月のレートチェックの「記憶が鮮明な中で、円の下値を試すような動きが出づらい」（ニッセイ基礎研究所の上野氏）面があり、米当局が１月にレートチェックを実施した際のドル／円相場の水準である１５８円近辺で上昇が一服する動きが足元では続く。
一方、米国では物価関連など重要指標が複数発表されるため、米経済の堅調さが改めて意識され利下げ見通しが後退すれば、為替介入への当局の本気度や距離感次第でドル／円が上値を試す展開も排除できない。米国では１１日に消費者物価指数（ＣＰＩ）、１３日に個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数が発表される。
日米中銀による金融政策決定会合を次の週に控えるため観測報道も意識されそうだ。日銀の４月利上げの余地に関する報道が出ていることもあり、会合前の報道次第では「ドル安／円高材料になる可能性がある」（みなと銀行資金証券部ストラテジストの苅谷将吾氏）という。
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