イタリア銀行が発表した研究論文において、イーサリアム（ETH）の価格崩壊がネットワークのセキュリティ基盤を破壊し、決済機能を麻痺させる可能性があるとの警告がなされました。
論文はイーサリアムのような許可不要型ブロックチェーンの信頼性が、裏付け資産を持たないトークンの市場価値と不可分である点に懸念を示しています。
バリデーターは主にETHで報酬を得ており、価格が運用コストを下回る水準まで暴落した場合、合理的な運営者は事業を停止する可能性があります。バリデーターの撤退が相次ぐとネットワークが機能不全に陥り、オンチェーン上の資産が移動不可能になる「死の螺旋」を招く恐れがあります。
さらに、トークン価格の下落はネットワークへの攻撃コスト（経済的セキュリティ予算）を著しく低下させます。悪意ある攻撃者が容易に過半数のシェアを握れるようになれば、トークン化された国債や社債、ステーブルコインなどが二重支払いの標的となり、その被害が伝統的な金融システムへ及ぶことも懸念されます。
こうしたリスクに対し、論文では中央銀行によるトークン価格の買い支えは現実的ではないとしています。その上で資産発行者に対してオフチェーンでの所有権記録の保持や、緊急時に資産を移行できる代替チェーンの確保など厳格な事業継続計画の策定を規制当局が求めるべきだと提言しています。
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