米国株式市場は反発して終了した。１１日撮影（２０２５年 ロイター/Shannon Stapleton）
［ニューヨーク １４日 ロイター］ – 米国株式市場は反発して終了した。今週はトランプ米大統領が打ち出す関税政策に翻弄（ほんろう）され幅広い銘柄に売りが広がっていたが、この日は割安感が出た銘柄が物色され、主要株価３指数は軒並み底堅く上昇した。
この日はこのところ売り込まれていたハイテク大手が復調。超大型ハイテク７銘柄「マグニフィセント・セブン」の全てが上昇した。
Ｓ＆Ｐ総合５００種(.SPX), opens new tabとナスダック総合(.IXIC), opens new tabのこの日の上昇率は、昨年の米大統領選の翌日に当たる１１月６日以来の大きさ。Ｓ＆Ｐ総合５００の主要１１セクターは全て上昇し、中でもテクノロジー株(.SPLRCT), opens new tabが３．０％と最も大きく上下げた。
ベアード（ケンタッキー州ルイビル）の投資戦略アナリスト、ロス・メイフィールド氏は「米株価は過去最高値から１０％低い水準にあり、売られすぎの状態にあるため、根本的な問題が解決しなくても反発する条件は整っている」と述べた。
ただ、この日は反発したものの、週足ではＳ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合は４週連続で下落した。
今週は２月の消費者物価指数（ＣＰＩ）と卸売物価指数（ＰＰＩ）でインフレ鈍化が示唆されたものの、市場はトランプ大統領の二転三転する関税政策に翻弄された。 もっと見る
アージェント・キャピタル（ミズーリ州セントルイス）のポートフォリオマネージャー、ジェド・エラーブルック氏は「市場は不確実性を好まない」と指摘。「トランプ氏は混乱を引き起こしている」とし、不安があおられ、経済にも株式市場にも悪影響が及んでいるとの見方を示した。
個別銘柄では、電気自動車（ＥＶ）大手テスラ(TSLA.O), opens new tabが３．９％上昇。主力の多目的スポーツ車（ＳＵＶ）「モデルＹ」の廉価版を上海工場で生産すると伝わったことで買いが入った。 もっと見る 半導体大手エヌビディア(NVDA.O), opens new tabは５．３％高。ジェンスン・フアン最高経営責任者（ＣＥＯ）が来週、ＧＰＵテクノロジーカンファレンス（ＧＴＣ）で行う基調講演が注目されている。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を４．４２対１の比率で上回った。ナスダックでも２．９５対１の比率で値上がり銘柄が多かった。
米取引所の合算出来高は１４６億４０００万株。直近２０営業日の平均は１６５億６０００万株。
ＬＳＥＧデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります
※米国株式市場
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