今週は関税やインフレ、米金融当局に関するヘッドラインが相次いだが、こうしたドラマを処理するウォール街の能力がまたもや発揮された。トレーダーらは、今回も十分対応できることを証明した。
債券からクレジット、株式に至るまで、不確実性に悩まされる世界で標準的なパターンが生まれつつある。連日の変動は投資家を感情的にさせるが、セッションが進むにつれてそれも落ち着いていく。例えば、国債だ。米長期債の上場投資信託（ＥＴＦ）は12日のインフレ指標を受け１％余り下落した後、低調な１月の小売売上高によって利下げ観測が再び強まった結果、今週の下げをほぼ帳消しにした。一方、14日の米株式相場は最高値付近で引けた。
政策リスクに関する一部の指標が不安定な背景を示唆しているにもかかわらず、全体的な結果として市場の動揺は着実に低下している。
一見したところ手に負えないと思われていたマクロの脅威が急速に薄れ、高い代償を払った投資家が過去の失敗を繰り返さないようにした結果でもある。こうした力学は新型コロナウイルス感染症や米利上げ、貿易を巡る騒ぎなど直近２代の米政権の期間で繰り返し展開されてきた。結局はウォール街のリスクオンの動きは阻止できなかったのだ。
ノースライト・アセット・マネジメントのクリス・ザッカレリ氏は「取り逃がす恐怖は理論的なものにとどまらない。マーケットを見極めようとしても、タイミングを間違えば現実的な影響を招く」と指摘。「2022年に現金に向かった投資家は罰を受けた。それが多くの人々の思考に影響を与えている」と話す。
バリューワークスのチャールズ・レモナイズ最高投資責任者（ＣＩＯ）にとっては、弱気よりも強気になる理由がまだ多い。最近、株価指数における超大型株の主導権が弱まっているにもかかわらず、投資家は資金を引き揚げるのではなく、他のセクターや資産クラスに資金を移している。これは強い購買意欲の表れでもある。
原題：Fearless Wall Street Traders Refuse to Panic as Tariff War Rages（抜粋）
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