米国株式市場はまちまちで取引を終えた。２０２１年１月撮影（２０２５年 ロイター/Mike Segar）
［ニューヨーク １４日 ロイター］ – 米国株式市場はまちまちで取引を終えた。トランプ米大統領による相互関税が１３日に即時発動されなかったことを消化する展開となる中、ナスダック１００指数(.NDX), opens new tabは０．４％高と、最高値を更新した。エヌビディアは２．６％、アップル(AAPL.O), opens new tabは１．３％、それぞれ上昇。一方、マイクロソフト(MSFT.O), opens new tabは約０．５％、アマゾン(AMZN.O), opens new tabは０．７％、ともに下げた。トランプ大統領が１３日に発表した「相互関税」は、即時発動には至らなかった。 もっと見る
トリプルＤトレーディングのトレーダー、デニス・ディック氏は「今はトランプ一色だ。他のことは全てノイズに過ぎない」と指摘。トランプ氏の今後の発言や貿易戦争の行方に注目が集まっていると述べた。
市場は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が年内少なくとも１回、２５ベーシスポイント（ｂｐ）の利下げを行うとの見方を織り込む。追加利下げの確率は約５０％と予想する。
Ｓ＆Ｐ主要１１セクターのうち７セクターが下落。主要消費財(.SPLRCS), opens new tabが１．１６％、ヘルスケア(.SPXHC), opens new tabが１．１１％、それぞれ下落した。週足では、Ｓ＆Ｐ総合５００種(.SPX), opens new tabが１．５％、ナスダックが２．６％、ダウ工業株３０種(.DJI), opens new tabが０．５％、それぞれ上昇した。その他の個別銘柄では、民泊仲介大手エアビーアンドビー(ABNB.O), opens new tabが１４％上昇。四半期決算の増収が好材料となった。半導体製造装置大手アプライド・マテリアルズ(AMAT.O), opens new tabは８％安。第２・四半期の売上高が予想を下回った。
Ｓ＆Ｐでは値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．３０対１の比率で上回った。
米取引所の合算出来高は１４４億株。直近２０営業日の平均は１５０億株。
来週１７日は「大統領の日（プレジデンツ・デー）」のため米国市場は休場となる。
ＬＳＥＧデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります
※米国株式市場
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