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35 Comments

  1. お疲れ様です。
    スマホをカメラに向ける時はひじを机に置けば手ブレがなくなりますよ。
    ぜひお試しください。

  2. 自衛隊にドローンセクションを組織してゲーマーを大量育成してリクルートすればいい。国体はドローン競技をカテゴリーして競技化しよう

  3. GPSのような衛星からの情報に頼ったドローンやミサイルは、電子戦による電波妨害に弱いから、INSのような衛星に頼らない方法が必要というのも、ロシア・ウクライナ戦争の戦訓ですね。

  4. お互いにプーチンもゼレンスキーも攻撃で殺せるのにいつまで遠回しで戦っているのか意味がわからん。

  5. 自分もアメリカの艦船が中国に水中、水上ドローンを同時に1000機をぶつけてきても原子力艦船に影響がないのか?不安が残る

    また、尖閣諸島もどさくさに実効支配してくる事も対抗しなければならない

    孫子の兵法、六韜三略、権謀術数など生みの国であるだけにアメリカも台湾も日本も机上の空論で胡座をかいたら自分のようなド素人の攻撃に困惑するのが目に浮かぶ

    ロシアのゾンビ突撃がいい例である

  6. 渡辺さんの登場の動画は、絶対に見逃さない様にしています。
    確かに、ドローン徹底配備と宇宙を含めた防衛の時代ですね。
    日本国は大丈夫なのか???。

  7. 日本が立民政権になったら絶対に最新兵器へのアップデートなんてしないだろうな!

  8. ドローンは戦術兵器を超えて戦略兵器になりましたね。

    今、ウクライナ軍は世界一のドローン戦略を保有する軍隊になったと言って間違いないでしょう。

    日本の自衛隊を含めて世界中軍隊は今、ウクライナ軍を分析して自国に取り入れる必要がありますね。

  9. 【世界の混乱とロシア崩壊】

    ロシアが崩壊し、同時にアメリカがリーマンショックのような経済危機に見舞われ、さらにTRUMP大統領が在任している場合、以下のような複雑な状況が考えられます。

    1. 経済的混乱の増幅

    アメリカとロシアの両国が同時に経済危機に直面すると、世界経済は深刻な混乱に陥る可能性があります。アメリカの経済危機が金融市場を揺るがし、ロシアの崩壊がエネルギー市場に影響を与えるため、国際的な経済不安が増大します。これにより、グローバルな景気後退が加速し、失業率やインフレ率の上昇が予想されます。

    2. エネルギー価格の急騰

    ロシアのエネルギー供給の中断は、世界的なエネルギー価格の急騰を引き起こします。特にヨーロッパやアジアの国々がエネルギー不足に直面し、代替供給源の確保に苦労することが予想されます。アメリカもエネルギー市場の混乱に巻き込まれ、国内のエネルギー価格が上昇し、経済の回復が一層困難になります。

    3. 地政学的緊張の高まり

    ロシアの崩壊に伴い、新たな独立国家や地域の不安定化が進むと、地政学的な緊張が高まります。特に、東欧や中央アジアにおける勢力争いが激化し、NATOや中国などの大国が介入する可能性があります。TRUMP大統領は、アメリカの介入を最小限に抑える方向に動く可能性がありますが、同盟国からの圧力や国際的な責任を果たす必要性から、一定の軍事的・外交的対応を余儀なくされるでしょう。

    4. 国内政治の混乱

    アメリカ国内では、経済危機に対する政府の対応が焦点となります。TRUMP大統領は、保護主義的な経済政策や大規模な財政刺激策を打ち出す可能性がありますが、これが議会や国民の支持を得られるかは不透明です。経済的不安定が政治的不安定を招き、国内での抗議活動や暴動が増加するリスクがあります。

    5. 国際協調の困難

    アメリカとロシアの同時危機に対処するためには、国際協調が不可欠ですが、TRUMP大統領の下では国際協調が難航する可能性があります。彼の外交政策は、アメリカ第一主義を掲げる一方で、多国間協力に対する懐疑的な姿勢をとることが多いため、国際的な連携が弱まり、危機の解決が遅れる恐れがあります。

    6. 人道的危機の発生

    ロシアの崩壊に伴う内戦や武装勢力の台頭により、大規模な人道的危機が発生する可能性があります。難民の流出や人権侵害が増加し、国際社会の対応が求められます。TRUMP大統領は、移民・難民問題に対して厳格な政策をとる傾向があるため、人道支援の提供や難民受け入れに消極的な姿勢を示す可能性があります。

    7. 金融市場の動揺

    アメリカの経済危機が金融市場に波及し、株価の急落や企業倒産が相次ぐ可能性があります。特に、ロシアの崩壊がエネルギー市場に与える影響が大きいため、エネルギー関連企業の業績悪化が懸念されます。TRUMP大統領は、金融市場の安定化を図るために緊急の金融政策を導入する可能性がありますが、その効果は不透明です。

    これらのシナリオは、アメリカとロシアの同時危機が世界に与える影響を示しており、国際社会全体が連携して対応することが求められます。

  10. 他の歴代トップは防大卒なのに、渡部先生は東大、山下先生は大分工業大学でトップまで上がるんだからスゴイ能力なんだと感じます。

  11. 余った人材はドローンの操縦士やらドローンの部隊長やらで使えるし整備士はもうちょっとマルチにやって貰えばいいのでは?
    そもそも装備が陸、空共に少なすぎるし整備士ある程度融通聞かせてもいいと思う。

  12. 既得権益?ヘリコプター乗りが?実際自衛隊員人手不足なんですが!実際戦争に負けたら既得権益どこの騒ぎじゃないけど

  13. ウクライナは、兵器開発力で、ロシアを圧倒してる。足りないのは、資金だな。岸田さん頑張れ!

  14. 宇宙、サイバー、電磁スペクトルの三つの新分野が重要というのは防衛省が大綱編成の頃から言ってるのだよな。
    渡部元陸将が話してたように有人兵器やハイスペック装備と無人兵器やローコスト装備の適材適所が大事なのであって何方か極端な話はむしろ良くないのよね。

  15. 山下さん その通り!!  日本の国防 日本人の寝ぼけた平和主義 これらの変革の為に頑張ってください!!!
    同級!!上念さん チャンネル素晴らしい!!!

  16. 紹介されてる大型ドローンは農業での農薬散布のドローンと似てるなあと。中国の通販サイトでは150万程で売ってるんで、中国は数揃えるアドバンテージあるのかなと。日本も本腰あげて数揃える必要あるな。

  17. その昔の大艦巨砲主義に執着した誤りではなく、柔軟かつ大局的視点を持たないといけないんですね。

  18. 米国「ウクライナに攻め入ったロシアけしからん!」
    EU 「そうだ、そうだ!」
    日本「そ、そうだよね」
    世界「よしよし良くぞ言った、じゃあウクライナ戦費よろしくな」
    日本「…ワン!」

  19. 渡辺陸将、OBとして本当に自衛隊発展に尽力願います。伊藤海将がNJで、自衛隊の発展を邪魔をするのもOBだと仰ってましたから。

  20. 軍隊には既得権がある。その通りです。ならば、毒をくらわば皿までもです。三菱重工に最新ドローンを作らせれば良い.。

  21. 本当に台湾で有事発生なんて怖いです。ドローンは攻撃する方は都合がいいですが、攻められる方は恐ろしく、ドローンで、ドローンを打ち落とすドローンを開発しなければならないのですね。

  22. そうです 大型輸送機は必ず必要だと 自分も何回か言いました

    ヘリも山岳などの人命救助で必要性が高いけど 腕利きの貴重なパイロットがなかなか育ちにくく予算が回らないってのがあるらしい

    アメリカ軍の垂直離陸化開発も 静音性と、緊急物資輸送や救助がわりとメインだったりする

    日本のマスコミ公表の
    例の空飛ぶクルマも、
    べつに観光、ビジネス目的が第1のメインではなく、救助や支援などがメインの役割り

    日本マスコミでの紹介はたんに軍事産業の御下がり後による 少し派手めなデモンストレーションだよ

  23. 第二次世界大戦でのソ連の戦死者数が圧倒的に多かったのは、当時もこういう戦いかたをしてたからなんでしょうね。