東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録

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#東北地方太平洋沖地震
東北地方太平洋沖地震 」 東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録 本震から1年間の余震回数の推移と緊急地震速報発表回数（日本国内全体）、気象庁 本震から3月14日20時20分までの震央分布図、USGS 東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録（とうほくちほうたいへいようおきじしんのぜんしん・ほんしん・よしんのきろく）では、2011年（平成23年）3月11日14時46分に日本の太平洋三陸沖で発生した東北地方太平洋沖地震の前震、本震、余震、その他関連が疑われる地震について、重要なもののマグニチュード、震度などの一覧を示し、必要な解説を述べる。
気象庁の発表などによると、以下の条件のいずれかに該当する前震、本震、余震、その他関連が疑われる地震は下表の通りとなる。
規模については気象庁マグニチュード、モーメントマグニチュード共に気象庁による。
2011年4月25日には、各々の余震の震度が訂正された。
本項目では前震、本震、余震に加え、誘発地震（広義の余震）についても掲載する（枠内の背景色: 薄黄色）。
なお、以下の節を通して誘発地震を、気象庁や専門機関などにより個別に誘発地震との指摘がされているものの他、同年4月12日に地震調査委員会が地震活動の活発化がみられると発表した16地域のうち余震域に含まれないもの、または本震後の1ヶ月間における気象庁の観測により余震域以外で地震活動が高まったとされる主な14地域を震源とするものとし、いずれにも該当しない地震については掲載しない。
また、地震のデータについては暫定値のものも含まれる。
「種類」欄 「断層」欄 横軸が時間、縦軸が規模である。
本震を含めた余震回数の推移を示す。
気象庁は震度3以上を「地震情報」として発表していたが、活発な余震活動が続いているとして、2011年3月20日以降は「地震情報（その他の情報）」として震度1以上の回数も併せて発表した。
それぞれの地震において、震度5弱以上を観測した地域、および揺れの特徴などについて示す。
震度5弱以上を観測した地域は以下の通り。
3月30日と6月23日に一部の震度データが修正されている。
首都圏の東京23区内では、全ての区において、震度5弱もしくは5強の揺れを観測した。
北海道から九州地方にかけて震度1以上を観測した。
なお、岩手県陸前高田市、同県大槌町、宮城県女川町は観測データ不足による欠測扱い。
小笠原諸島でも震度1を観測し、日本で体に感じる揺れがなかったのは中国地方、四国地方、九州地方のそれぞれ一部と南西諸島のみだった。
また、サハリンや千島列島のロシア設置の観測点でも揺れを観測し、MSK震度階級でユジノサハリンスクと紗那村（クリリスク）で階級IV、色丹村（マロクリリスコエ）で階級IIIを観測した。
2011年3月11日 2011年3月12日から12月31日まで 2012年 2013年 気象庁は2013年11月28日に、余震の最大震度を観測した観測点のうち、「石巻市小渕浜」について、段差付近で過大な震度を観測し、防災対応上好ましくないとして、この観測点の使用を停止した。
2014年から2020年まで 2021年以降 気象庁は「余震の発生確率」として2011年3月13日からM7.0以上の地震が3日以内に発生する余震発生確率を発表した（3月14日からは同じ意味としながらも、表現がわかりにくいという指摘があるとして最大震度5強以上と表現を修正）。
なお、地盤の悪いところや余震が内陸や沿岸部で発生した場合、震度は大きくなることがあるとしている。
2011年3月11日のM9.0の地震がなかったとした場合、平常の東北から関東沿岸でM7以上の地震が3日以内に発生する確率は0.2%程度。
確率70%は平常時の約350倍、50%では約250倍となる。
なお、気象庁では2015年7月2日までのM7.0以上の余震は9回（2011年3月13日以降では6回）、最大震度5強以上の余震は21回（2011年3月13日以降では18回）としている。
また、2011年11月15日から同年12月14日でM7.0以上の余震が発生する確率は、気象庁は15.1%と発表した。
2021年3月20日に発生した宮城県沖を震源とするM6.9の地震を最後に、気象庁は同年4月1日以降に余震域で発生した地震を余震と表現することを取り止めることを決定した。