ウォルト・ディズニー・カンパニーが「業務の効率化」を目的として、約1000人に及ぶ大規模な人員削減（レイオフ）を実施した。
ディズニー傘下のメディア事業全体に影響を与える今回のレイオフだが、特に大きな打撃を受けているのがマーベル部門。
映画やテレビ制作の部門をはじめ、コミックや財務／法務など組織のほぼすべての分野でレイオフが行われている。
Disney+向けコンテンツ制作が大きな影響を及ぼした
4月10日に米メディア「TheWrap」の取材によって1000人規模のレイオフが行われることが報じられ、4月14日より実際の通達が開始された。
「TheWrap」によると、マーベルの映画およびテレビ番組の制作計画全体の縮小によるものだという。さらに、アカデミー賞の受賞歴を持つマーベル・スタジオの「ビジュアル開発チーム」のほぼ全員が解雇対象に含まれているとも報道されている（外部リンク）。
過去数年間はストリーミングサービス「Disney+」向けの新コンテンツを矢継ぎ早に求めるあまり、制作計画が人為的に膨らまされていた背景がある。
さらにマーベル・エンターテインメントをマーベル・スタジオに統合したことによる効率化と業務効率化、コスト管理への注力が重なったことが影響していると見られている。
外部委託へ移行するマーベルのビジュアル開発部門
今回の組織再編には、新CEOのジョシュ・ダマロさん体制の方針が強く反映。ダマロさんはボブ・アイガーさんから2026年3月に役職を引き継いでいる。
ほぼ全員が解雇されたビジュアル開発部門について、一部のアーティストは今後プロジェクトごとに正社員から契約社員へと移行する予定だ。
また、今後は少数の管理チームのみを社内に残し、進行するプロジェクトごとに外部のアーティストや専門家と契約を結ぶ体制へと移行していく見通しとなっている。
