音楽制作・DJプレイのソフトウェア開発大手・Native Instrument社が1月29日、ドイツにおいて再編プロセス（法的整理の前段階）に入ったことを改めて公表した。
この声明は、先立って報じられた、Native Instrumentの仮破産手続きに関するニュースを受けて出されたもの。
Native Instrument製品の国内輸入代理店をつとめるMedia Integration社のサイトを通じ、CEOであるニック・ウィリアムズさんは「ハードウェア及びソフトウェア製品は引き続き販売中であり、ダウンロードとアクティベーションが可能」と明言している。
人気音楽制作プラグインを開発するNative Instrument
Native Instrumentは、1996年にドイツ・ベルリンで設立された音楽制作／DJプレイのソフトウェア／ハードウェアの開発メーカー。
音楽制作において業界標準のサンプラーソフト「KONTAKT」やシンセサイザー・プラットフォーム「Reaktor」、プラグイン・バンドル製品「KOMPLETE」などを販売。
定番DJソフトウェアおよびコントローラー「TRAKTOR」なども手がけている。
Native Instrument「事業は通常通り継続」と現状を報告
Native Instrumentを巡っては1月27日、仮破産手続き（preliminary insolvency）に入ったとドイツの音楽系オンラインマガジン・Create Digital Musicが報道。
国内外の音楽クリエイターの間で動揺が広がり、日本ではMedia Integration社が声明を発表するなど、混乱が生じていた。
今回の声明の中で、ニック・ウィリアムズさんは「Native Instruments、iZotope、Plugin Allianceの事業は通常通り継続」していると説明。
その上で、Native Instruments社およびドイツ国内の国内の非事業持株会社3社が再編プロセスに入り、「法的整理の前段階開始の申請を提出」した状況であると報告した。
今後については、「最新情報が入り次第、引き続きお伝えしていきます」と説明。
声明は「私自身も生涯にわたるミュージシャンであり、25年にわたりNative Instrumentsの熱烈なファンです。クリエイターにインスピレーションを与え、サウンドを通して自己表現を可能にするという私たちの使命は、これからも変わりません」という言葉で締めくくられている。
