AIプラットフォームの有料契約者は、旅行への支出割合が高く、宿泊支出の割合は非契約者の約2倍――米Mastercardの調査機関・Mastercard Economics Instituteは、旅行市場に関するレポートで、こんな傾向を発表した。AI課金ユーザーは、穴場の旅行先への支出も多い傾向があった。




ニュースリリースより

 レポートは、Mastercardが集計・匿名化したデータを基に算出。米国のカード会員について、総支出額が同程度になるよう調整した上で、AIプラットフォームの有料契約者と非契約者の消費パターンを比べた。

 有料契約者は、宿泊費の支出割合が非契約者の約2倍に達したほか、他の旅行関連カテゴリーでも支出割合が高かった。

 AIが旅行先の選択にも影響を与えている可能性も分かった。例えば、ドイツのライプツィヒは、米国人旅行者の支出の31%が、AI有料契約者によるものだった。同市はベルリンより手頃で混雑の少ない穴場として知られているという。

 同様の傾向は、主要観光都市の代替として知られる、比較的知名度の低い旅行先でも確認されたという。

 レジャー旅行とビジネス出張を比較し、後者の伸びが大きい都市を示す「Business vs Leisure Momentum Index」は、上位10都市のうち5都市をアジア太平洋地域が占めた。インドからはハイデラバード(3位)、ベンガルール(4位)、ニューデリー(6位)、ムンバイ(7位)の4都市がランクインした。

 同社は「テクノロジーおよびAI産業の急拡大が、ビジネス渡航者をアジア太平洋地域の急成長ハブ都市に引き寄せている」と分析している。

この記事の著者

岡田有花

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