昔から「要領がよくない」と悩んでいた十石。
勉強や仕事、何をするにも時間がかかってしまいます。
一昔前だと、長時間頑張っていれば「努力できるやつだ」と一定の評価がもらえていたと思いますが、規制が進み、ワークライフバランスが叫ばれる昨今、長時間労働は「ただ作業を進めるのに時間がかかるコスパが悪い人」というレッテルを貼られかねないなと怯えています。
短時間で確実に成果が出せる人間がより持てはやさられる、この令和の“コスパ時代”に「要領の悪い私」が戦っていくための方法を雇用ジャーナリスト海老原嗣生さんに相談しました。
そもそも「真のワークライフバランス」とは一体何なのか？その謎にも迫ります。
新R25編集部・十石泰誠
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04:48~05:26海老原嗣生さん 新R25初登場
05:27~07:06現代の働き方の変化について海老原嗣生さんに相談
07:07~13:29実はそんなに変わっていない？日本の労働時間の実態
13:32~19:34仕事選びに重要な５つの軸とは
19:35~28:17自分の「短所」を「長所」に変える思考法
28:19~34:29令和のワークライフバランスは「夫婦で稼ぐ」
34:30~36:01企業の採用戦略はここが間違っている
36:02~38:41楽観的？それとも悲観的？海老原さんが大切にする言葉
28 Comments
大変おもしろく視聴しました。
字幕で一箇所、「最良」ではなく「裁量」でしょうか？
右の方の世代は、大抵の人が声のボリュームが田舎の農家のボリュームですよね😅（距離感…）
左の方は圧倒されつつも、つられて途中から話すスピードが早くなってる所が見所ですね😅
同世代からの意見なのですが、皆さんはこれからでしょうけど
未就学児を育てるうえで親と一緒にいる時間って人格形成や経験などとても重要なことだと思います。
共働きが当たり前、こどもは保育園や児童館に突っ込んで仕事するって時代の流れは生きづらさを感じる中高生が育ってしまう一つの要因になっていると思います。
今度、専門家にお話し聞いてみてください。Z世代が今直面し分岐点となる問題だと思います。
あとは、20代後半で出産せず高齢での出産のリスクを考慮せず障がい児が産まれるリスクを抱える中高年が多い気がします。キャリアが〜という方がいますが、キャリア形成なんてしてるの全体の数%しかいないですよ。ただ将来設計が甘いだけ
気持ちはわかるが、そこそこブラックを経験した身からすると贅沢な悩みだなあと感じてしまう
子育てしてる共働き（女）です。もう体力ない。子供に全ブッパする主婦がいいけど、教育費が…食費が…。
9:23 女性の大学進学から総合職として就職の話、ここまではっきり聞けたの初めてです。確かに、社会のあり方が変わるのは納得ですね。
「働いて」x5 は週休2日っていう話しですよ😊
確かにタブルインカムは大きいですね。それでもって男性も定時で育児に関われる。最高です。
良い話だったー。
子供を望まなければさらにほどほどのワーク配分でいいもんね。
２４時間闘えますか
じゃなかったっけ？
だめだ、、、最近合わない部署に異動してしまった、、耳が痛い
共働き（家にお金を入れない）というパターンもあるので、共働きがダブルインカムとは限らない
17:35
現場リーダーの面接で肌合いを見る→役員が理念の相性を見る
これ、現場の理念と役員の理念が一致してればいいけど、役員が現場知らずで乖離してたりする会社も多いから、就活生の背伸び擬態を除いたとしても、こういう点でも成り立たなくなってように思う。
この人は氷河期なんか無かったって言ってた人だね
管理職が一番割を食うよな。部下がダブルインカムで自分より世帯収入高いのに、5時に子供の迎えあるから帰るなんて、ダブルインカムよりも高い年収にならないと管理職なんてやってられん。
13:30 仕事選びに重要な５つの軸（５つの判断軸） 確かにそうですわ
一つでも合わないと我慢を強いられながら働き続けざるを得なくなり苦しむ
女性の社会進出、三世代同居→核家族化が進んだから父母が共に家庭に居るのは必要になったと思う。子供の中に他者との経験を増やす為に家事、育児の外注化。最近の親子関係は兄弟、友人の様な関係らしいので、個人の性質によるけどワークライフバランスを制度として必要なんだよね。少子化の中、協調的に働けて男女既婚未婚共に長く残る人達が居れる環境を会社が用意していくフェーズに入ってるのね。
24:38 「どっちでもいいんじゃない？」
あまりにあっけらかんとした物言いに笑ってしまった😂
軸が合ってるかだけ注意して、結局あとはやり続けるしかないってことか
これから、業務のAI化でホワイトカラーの仕事はなくなる。
それにより男性より力が弱く、体力がない女性はブルーカラー、ガテン系の仕事につけないので、職からあぶれることになる。
こんな話を真に受けて、ダブルインカムなんてありがたがって、収入を嫁さんに依存してたら将来詰む。
最近、すっかり海老原さん有名になってきましたね～。相変わらず分かりやすいです！
そんなに働きたいなら会社員辞めて個人事業主になれば良いのに。365日24時間働ける。
実際の所は近くに親がいないとほぼ無理。
役職に就くことは重要であると断言します！
仮に貴方が30〜40代で解雇されて転職活動を始めたとしましょう。転職先では年齢ごとのバランスなどを考慮して採用しています。役職経験がなければ既に働いている20代や30代の先輩社員から業務指導を受けることになります。長らく新卒一括採用をしてきた企業では40代を採用しても20〜30代とソリが合わず下に就けるのはよくないのではないかと考えます。仮に管理職ポジションを募集していたなら20代と30代社員の上に就かせることができるので貴方は初めから課長ポジションで採用されて給与水準が高いはずです。どういうことかというと、40代で管理職経験がなければ採用確率が確実に落ちます。
そもそも、管理職になりたくないなどと主張しているのは日本人くらいです。欧米や他国では管理職になりたいがために大学院に入り直して転職しなおしている人たちが大勢います。ここ数年でジョブ型雇用に移行していますが、実態としては解雇規制があって解雇されづらい総合機関職と、それよりも失職リスクが高い職務限定正社員のハイブリッドで運用している企業が多いのが現状です。
元々、大手中堅企業ではここまで業務を細分化してはいませんでした。業務を細分化したのは解雇しやすく給与水準を抑制することが目的だったからです。ただ、失職リスクが高いので初めから給与水準を高めに設定しています。
逆に「しらけ世代とバブル世代（75〜55歳）」の男性は総合職として採用されています。総合職で異動させることができる裁量権が企業側にあるので解雇がしづらくなっています。また、バブルジュニア世代（40〜28歳）の男性たちもジョブ型に移行する前に総合職で採用されていますから解雇規制があるので失職リスクが低いと言えます。
就職氷河期世代（54〜41歳）については、バブル崩壊後に大手中堅企業が採用を抑制していたのでそれほど数は多くないと思いますけど正社員男性は総合職で就いているはずです。中小企業では総合職だったとしても簡単にクビを切るので解雇規制があるかないかはあまり関係ありません。就職氷河期ジュニア世代（27〜10歳）についてはジョブ型雇用に移行しているので総合機関職（幹部候補、営業マネジメント、技術専門職、業務職）でもない限り、職務限定正社員や地域限定正社員（リージョナル社員、エリア社員）は失職リスクは高いと考えた方が良いです。
ジョブ型に移行したということは、特定の職務を10年遂行したら理由を就けて離職させようとするはずです。
同じ職務が20年も30年もそのままあり続けるわけがないので、異動できない雇用形態なのであれば解雇が可能です。
厚生労働省も企業側に職務を限定していることを雇用条件明示書に記載すれば解雇が可能と指導しています。
ここ最近になって「新卒でも解雇されるリスクがある」と報道され始めたのはこれが理由です。
ちなみに自民党がこれまで票田として優遇してきたのがバブル期に大量採用されていた「しらけ世代とバブル世代（75〜55歳）」でした。そして、彼らの子供世代が「バブルジュニア世代（40〜28歳）」でどちらも総合職として就いています。就職氷河期世代（41〜27歳）については大手中堅企業に中規模企業ですら採用人数が少ないです。
資本主義というのは優遇された３割と収奪搾取されている７割によって成り立っています。
民間給与実態統計調査（23ページ）を調べて上位３割の男女ごとの年収を見てみてください。
男性は年収600万円以上。女性は年収350万円以上が３割と７割を分けるボーダーラインになっていることに気づくはずです。大手企業で働いている正社員は労働者の３割です。連合は大企業の労働組合です。大手中堅企業に半数以上ボリュームを占めているのが「しらけ世代とバブル世代（75〜55歳）」です。
1998〜2011年に年間自殺者数が３万人以上で推移していた期間が１３年ほどありました。期間累計で45万人が自殺しました。このとき自殺によって亡くなっていた半数が当時40代だった団塊世代（81〜76歳）で、就職氷河期ジュニア世代（27〜10歳）の祖父にあたる人たちでした。大手企業には未だに半数以上が「しらけ世代とバブル世代（75〜55歳）」が雇用されているのに…。しらけ世代とバブル世代は当時20〜30代で、解雇されずに大手中堅企業に雇用されていたということになります。
つまりどういうことかというと、意図的に団塊世代と就職氷河期世代を解雇していたということだと思います。
被害妄想だと思ったら調べてみたらいいですよ。
たとえば、自治体が子育て支援をしていますけど、就職氷河期世代（55〜41歳）を条件から除外して、支援を40歳未満に限定しています。
これは私の推測になりますけど…
大手中堅企業で雇用されている人たちには祖父母か父母が日本人ではない帰化人が多く存在していると思っています。
大手中堅企業には朝鮮籍採用枠というのが設けられていた時期がありました。
実質、日本企業の乗っ取りと出自による雇用優遇です。
蛯原氏はリクルート関係者です。
リクルートとしては雇用の流動性があったほうが稼ぐことができるので、市場価値が高く転職がしやすい年齢層をターゲットにしたいと考えています。最近、パナソニックや三菱電機で始めているしらけ世代とバブル世代（75〜53歳）のリストラについては、おそらく彼は批判するでしょう。なぜって転職市場に彼らが流入してきても企業側が嫌がるのですから市場価値として薄い人材なわけです。
市場価値が高いのは20代と30代になりますけど、30代は「しらけ世代とバブル世代のジュニア世代なので自民党としては票田として欲しいわけです。経団連企業は自民党に企業を優遇した政策を実行して欲しいので自民党が政権与党でなければなりません。自民党に過半数議席を獲得させるためには、投票率が落ちてきた団塊世代の代わりに若年層の取り込みをしなければなりません。更に失職リスクが低い雇用形態で採用されているのがバブルジュニア世代であると上でも書きましたが、資本家や富裕層を優遇した資本主義を成り立たせるためには３割の自民投票がどうしても必要なので、一部優遇した人たちが必要になるということです。だから転職市場で稼ぐための人材から就職氷河期ジュニア世代（27〜10歳）に限定しているものと思われます。
「しらけ世代とバブル世代」と「バブルジュニア世代」が自民党にとっての票田になっています。
経団連は2035年に120兆円。2040年に200兆円の国内投資を予定しています。
物価高と人件費高のままそれをすると思いますか？彼らにしてみたらデフレ下で国内投資をしたほうが安く済みます。
デフレになるのだから、また不景気がきます。
中国で好景気が続いたのは7年ていどでした。
日本のバブル景気も５年ていどでした。
好景気は長くは続きません。2035年付近でまた不景気に突入します。
そのときにリストラされるのは君たちになるでしょう。総合機関職に就いている人たちが自民党の票田として機能し自民党が政権与党であり続けるという計画になるでしょう。職を失えば政権に対する不満が噴出します。
失職リスクが高く職を失い人たちが７割になっています。
令和のワークライフバランスは夫婦で稼ぐ！というところ、非常に共感しました。自分はさほど仕事ができるわけでもなく、無理してメンタル病んだ経験から管理職は諦めてます。仕事はできませんが、幸い家事は得意でして、毎日料理を作ってます。妻は看護師で各々年収は600万程度で2人合わせて1200万円となるので、多摩地域で子供1人の3人家族で暮らすには何の問題もありません。会社が置いてくれる限りはゆるくヒラ社員でローストレスで働いて行きたいと思ってます。
幸い貯蓄等が得意だったので、金融資産は準富裕層水準で持っており、それらの運用益等を考慮すると無理して管理職になって年収数百万上げるより、ゆるく働いてワークライフバランス重視で生きていく方がいいのかなと思います。😅
もちろん子持ち女性も産後仕事は辞めないけど、保育園お迎えの都合でどうしても時短勤務にならざるを得ないから、やっぱり家事育児は折半にならない……
共働きが良いという評論家や政治家は、子供が小さい時の育児の大変さを、どれだけ知っているのだろうか。
私が自営業で妻が会社員で子供が1歳の時から保育園に出したが、まぁ大変。
子供が熱出したら保育園からすぐお呼び出し。熱が下がるまでは保育園に預けられないから、私が子供に付き添いながら仕事。私が体調悪い時でしか妻の仕事を休ませなかったから、妻の援助はほぼ無し。
マジで子育てをナメるなと言いたい。子供が風邪をこじらせて一生の病気になってしまうと、何のために仕事しているのか分からなくなるよ。
現実は政治家の理想とは程遠いが、一方で、男親が幼児教育に携わる楽しさは、男性に味わって欲しい。子供の成長に立ち会える喜びは、育児をしている者しか味わえない。
良い話だった〜 十石さんと自分が重なって、言葉が刺さりまくった。。
都合の良い役職というか立ち位置で居続けるなんて、老害予備軍でしかないと思うのだが・・・。