日本のアニメやゲームは、輸出額が鉄鋼や半導体関連分野と並ぶ日本の基幹産業に成長した。日本のコンテンツは世界からどのような評価を受けているのか。『東映の仁義なき戦い 吹けよ風、呼べよ嵐』（プレジデント社）を出した野地秩嘉さんが解説する――。
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日本経済を支えるアニメ
財務省の貿易統計（2023年）には日本からの主力輸出品が載っている。輸出品目のトップは自動車で17兆3000億円。次が半導体など電子部品で5兆5000億円。鉄鋼が4兆5000億円で、半導体製造装置が3兆5000億円。
対して、内閣官房の資料（2021年）によれば、日本のコンテンツ産業の輸出額の規模は4兆5000億円。鉄鋼と同じで半導体製造装置の数字よりも大きい。そして。コンテンツ産業の内訳はゲームが2兆8000億円でアニメが1兆3000億円。次いで、出版、テレビ・映画の順だ。もっとも出版のうち、輸出品となっているのは村上春樹など一部の作家の小説を除けばすべてマンガだ。そして、マンガはアニメの原作ともなる。アニメとマンガは自動車、半導体、鉄鋼関連を除いた日本の各企業よりもはるかに外貨を稼いでいるし、世界に対して日本の存在感を示している。
それなのに経済団体の長や役職者を見ると、いまだに重厚長大の企業経営者が並んでいる。だが、老いた彼らが経営している企業は外貨を稼いでいるわけでもなく、成長性を秘めていることもなく、世界に向かって日本の存在感を示しているわけでもない。アニメの方がよほど日本に貢献して、日本国の力と威厳を示している。
なぜ経済団体の中枢にアニメ会社がいないのか
経済団体の中枢にいる経営者は政府や日本社会に提言する前にまず自社や業界を成長に導くのが本来のミッションだ。それを忘れてもらっては困る。今後、すぐにでも経済団体の代表者は日本を支えている業種、業界の人間が務めるべきと思う。つまり、自動車、半導体、鉄鋼と並んでマンガとアニメのクリエイター、そしてアニメ会社の経営者を参加させるべきだ。だからといって東映の社長を起用しろとはわたしは言わない。
はっきり言うがアニメは日本と日本経済に寄与している。
また、もうひとつの資料がある。日本でヒットした映画はすでにほとんどアニメだという資料だ。次に挙げるのは歴代の日本映画で観客動員が多かったものの上位20作である。※を付けたのは実写作品。